ロシアにとってエネルギーは、核兵器以外では最強の武器だ。それゆえにウラジーミル・プーチン大統領がこの武器を、ウクライナ侵略の脅しと並行して活用しているのは当然のことだ。気候変動対策に執着する欧州は、ロシアの攻勢に脆弱（ぜいじゃく）になっている。そこでバイデン米政権は、アラブ諸国や他のエネルギー生産国に対し、天然ガスの輸出拡大を懇願するという形で欧州の救済に乗り出している。
プーチン氏は、ガス開発に反対する環境保護派の動きを支援してきた。アナス・フォー・ラスムセン氏は、北大西洋条約機構（NATO）の事務総長だった2014年、ロシアは環境保護派と「積極的に連携」して、「明らかにロシアからのガス輸入への欧州の依存状態の維持を目的に、シェールガス開発を妨げようとしている」と語っていた。 欧州のガスへの依存度は、域内の大半の地域で石炭火力発電所が閉鎖されたことによっても、高まった。多額の補助を受けた太陽光発電や風力発電の影響も同様だ。これらはガスによるバックアップを必要とする。昨年の夏と秋に風力発電が減った際には、ガスの需要が急増し、価格が急騰した。 カタールやオーストラリアなど他の主要LNG生産国は欧州向け供給を限界まで拡大することが可能かもしれない。しかし、ロシアがガス供給の停止措置を適用すれば、欧州は依然として長くて暗い冬に陥る可能性がある。2014年にプーチン氏がクリミアに侵攻した際、欧州の指導者は今回の事態が到来することをどうして予想できなかったのかと思わずにはいられない。西側が自らつくり出したエネルギー分野の脆弱性は、現代の恐るべき想定外の出来事の一つだ。これと似たような自分勝手な妄想の時代を思い出すには、1920年代の軍備縮小の時期までさかのぼる必要がある。バイデン大統領が欧州を救済しようと急いでいる時でさえ、バイデン氏の「ビルド・バック・ベター（より良い再建）」案は、エネルギー戦力の縮小に向けた同じ道を米国に歩ませるだろう。
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